スポーツベットアイオー徹底解説！登録/入金出金方法

本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ご支援のお願い 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 × 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。 おすすめ動画 研究紹介 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 × 国立環境研究所の研究 8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム × 報道関係者・一般の皆様に向けた広報活動 報道発表やイベント、刊行物などを通して、報道関係者や一般の皆様向けに広報活動を行っています。 おすすめ動画 国環研について 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 研究所マップ 所外実験施設 所外実験施設 調達・契約 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 外部連携 外部連携 受託業務 受託業務 委託業務 委託業務 共同研究 共同研究 地環研等との共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 連携大学院 社会との対話・協働 社会との対話・協働 寄附金 寄附金 広報活動 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム 本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ユーザー別ナビ | トップページ>広報活動>刊行物一覧>国立環境研究所ニュース>国環研ニュース 26巻> 地球の変化に敏感に反応する日本海の姿 （2007年度 26巻4号） 地球の変化に敏感に反応する日本海の姿 【研究ノート】 荒巻 能史 　日本海は最大水深3700m超の太平洋の縁辺海ですが，海水の出入口あたる４つの海峡（対馬，津軽，宗谷，間宮）が水深200ｍにも満たないため，ちょうど底の深いお椀のような形をしています。日本海の表層，水深およそ200～300mには東シナ海から対馬海峡を通って入ってきた対馬海流が日本列島沿いを北上し，津軽，宗谷海峡から流れ出ています。そのため，この対馬海流によって蓋をされた形で，水深およそ300mから海底直上には「日本海固有水」と呼ばれる水温0.1 ℃，塩分34.07psu（PracticalSalinity Unit（実用塩分単位）：試料と塩分既知の海水の電気伝導度の比から計算される塩分の単位）前後のほぼ均質な水塊が存在しています。その名の示すとおり，この海水は周辺海域には見られない日本海固有の水塊で，日本海全体の80%以上を占めています。最近の詳細な観測から日本海固有水は単一の水塊ではなく，水深1000m付近までの「上部固有水」，水深2000m付近までの「深層水」，さらには2000m以深の「底層水」に分類できることが分かってきました（図１）。最も深いところに存在する底層水は，日本海北西部が冬季の冷たい季節風によって冷やされること，あるいは結氷・融解することによって，密度が増加した表層水が海底付近まで沈み込むことで作られているものと推測されています。この形成過程は，ちょうど北部大西洋で見られる深層水形成と同じです。外洋における深層水の循環にはおよそ2000年を要するのに対して日本海の場合はおよそ100年と推測されていますから，日本海をモニタリングすることは海洋環境の変化を20分の１に時間を短縮して編集して見ていることになります。一方，表層では北緯40度付近に南から流入する暖流（対馬海流）と北部日本海を循環する寒流（リマン海流）が接する亜寒帯前線が存在し，北西太平洋でいうところの黒潮と親潮の関係にあたります（図２）。このように，日本海は小さいながらも外洋で見られる様々な地球規模での海洋現象が存在していることから「ミニチュア大洋」とも呼ばれ，海洋研究のための格好の“実験場”を提供しています。 図１ 日本海の構造 図２ 日本海の表層海流　代表的なもののみを模式的に表しています。 赤線が暖流，青線は寒流を示しており， 暖流と寒流が接するあたりが北緯40度付近となります。 　日本海では，過去数十年の間，底層水中の溶存酸素量が徐々に減少していることが報告され，私たちに大きな衝撃を与えました。なぜならば，地球の温暖化によって底層水形成が停滞し，表層の豊富な酸素が深層に運ばれにくくなったことが原因ではないかと考えられるからです。これを裏付けるように，1960年代から大和海盆南部定点における深層水中の水温はわずかに上昇傾向にあることも分かってきました。つまり，日本海は，温暖化によって，すでに変化し始めていたわけです。ミニチュア大洋・日本海で確認されているこれらの「変化」は，近い将来の海洋環境における変化を暗示していることは間違いないでしょう。近年，温暖化に伴う様々な環境変動，あるいは環境影響が報告され始めていますが，海洋環境への影響を評価し，対策を講じるには，まずは私たちにとって身近な日本海の変化を正確に把握してそのメカニズムを解明することが近道と言えます。しかしながら，政治的背景から日本海における総合的な観測研究は皆無に等しく，底層水の形成機構や循環像など，十分な理解には至っていません。日本原子力研究所（現在：日本原子力研究開発機構）では，ロシアによる放射性廃棄物の海洋投棄を機に，1990年代後半より日本海全域における人工放射性核種の分布調査，並びに日本海深層の物質循環について観測研究を実施してきました（図３）。今回は，これらの観測によって得られた海水流動のトレーサー（追跡子）として有効な放射性炭素（14C*）の広範な分布をもとに，最近明らかになってきた底層水の特性やその循環について紹介します。 図３ 日本原子力研究所（現在日本原子力研開発機構）による海洋観測点　丸印で示した地点において，海面から海底直上まで,25～100m間隔で海水をくみ上げ，様々な化学成分の分析を行いました。 　図４には，各観測点（図３中の丸印，合計約70観測点）で海表面から海底直上で得られた約1300個のΔ14Cデータを鉛直的に示しています。Δ14Cとは，14C濃度の表現方法の ひとつで，標準となる物質の14C/12Cに対する目的とする試料の14C/12Cの大きさを千分率（‰：１‰=0.1%）で表したものです。図中では，図３に示した日本海盆の北側にあたる北部日本海，日本海盆西部，日本海盆東部，及び対馬，大和海盆を含む南部日本海の４つに海域分けして表示してあります。各海域とも表層の+70‰から深度とともに指数関数的に濃度を減少させる傾向にありますが，水深2000m以深では，－50‰から－65‰の範囲でほぼ一定の値となります。この水塊が先に説明した底層水で，各海域における平均値は，日本海盆西部，南部日本海，日本海盆東部の順に小さくなります。Δ14Cが小さいということは，その海水が大気と接している海面から海中へ と沈み込んでからの見かけ上の経過時間が長い，つまり“古い”海水であることを示します。すなわち，もし底層水の起源が一つであると仮定するならば，その起源は日本海盆西部付近の表層水であり，これが日本海中央部にそびえ立つ水深1000mにも満たない大和堆（図２参照）を囲むように反時計回りの循環をしていることになります。ここで興味深いことは，日本海盆西部と南部日本海の底層水のΔ14Cが同程度のであるのに対して，日本海盆東部が約10‰も低い結果となった点です。この差を単純に海水の“年代差（年齢差）”で表すと約80年に相当するのです。日本海盆西部付近の表層で沈み込んだ底層水が，日本海盆西部と南部日本海では比較的はやく混合するにもかかわらず，距離にして数百キロしか離れていない日本海盆東部に到達するのに数十年を要するとはちょっと考えにくい結果です。図４の底層水のΔ14Cをよく見ると，日本海盆東部に比べて日本海盆西部や南部日本海のばらつきが大きいことが分かります。私たちの最近の解析から，このばらつきが大きい海域ほど過去数年から十年ほどの間に深層へ沈み込んだ表層水の影響を受けていることが分かってきました。さらに，海水中の他の化学成分の精密分析の結果と照らし合わせていくと，日本海盆東部に見られる底層水は北部日本海の水塊に見られる特徴と大変似ていました。私たちはこれまで底層水がひとつの大きな循環をしていると考えてきましたが，これらの結果から，どうやら日本海盆の東部と西部，言い換えれば，亜寒帯（日本海盆東部や北部日本海）と温帯（日本海盆西部や南部日本海）の底層水の起源は各々異なっていて，それぞれ異なった循環をしているかもしれないという疑問が生じてきました。 図４ 日本海全域における放射性炭素（Δ14C）の鉛直分布図３に示した，北部日本海，日本海盆東部，日本海盆西部，及び南部日本海の４つに海域分けして表示しています。グラフ中の数字は，水深2000m以深での平均値と標準偏差，かっこ内は水深2500m以深での平均値と標準偏差になります。(拡大表示） 　先に紹介した底層水中の溶存酸素量の減少傾向，及び深層水温の上昇傾向は，それぞれ日本海盆東部，及び南部日本海の定点観測から得られた結果です。これまで私たちは，これらの「変化」を日本海における温暖化影響として一括りで評価してきましたが，今回の私たちの研究によって，全く異なった温暖化プロセスを経た結果であった可能性が出てきたわけです。日本海は海洋研究のための実験場だと表現しましたが，ひょっとするともっと複雑な海域なのかもしれません。しかしながら温暖化に対して敏感に反応する海域であることには間違いないので，これからも日本海の「変化」を地道に追いかけていきたいと思っています。 (用語) 　＊14C…炭素には12C，13C，14Cの３つの同位体があります。14Cは空気中の中性子と呼ばれる微粒子と窒素（14N）が衝突することで作られ，絶えず電子（β線）を放出し14Nに変わることから，大気中にはほぼ一定の14C原子が存在しています。14Cが14Nに変わる現象は放射性崩壊と呼ばれ，極めて規則的に起こっており，最初にあった原子の数が半分になるのに約5730年を要します。つまり，大気と接することのなくなった物質中の14Cと12Cの比（14C/12C）は，その経過時間が長いほど小さくなります。この現象を利用した代表例として，遺跡の発掘物の年代測定が挙げられます。 （あらまき たかふみ，化学環境研究領域 動態化学研究室） 執筆者プロフィール 　日本原子力研究所（当時）から環境研に移ってきてもうすぐ丸５年になります。学生の頃からずーっと海の環境に関わる研究をしているので，40年近い我が人生のうち，少なくとも１年以上は海の上で過ごしている計算になります。ちなみに“船酔い”の経験はありませんから，天職かもしれませんね。今年もこれから冬の日本海の荒波へ出港します。 目次 計算論的アプローチによる社会問題への取組み巻頭言 国際河川メコン河の環境影響評価手法の開発 −中核プロジェクト・流域生態系における環境影響評価手法の開発の概要紹介−【シリーズ重点研究プログラム ： 「アジア自然共生研究プログラム」から】 マングローブと環境問題【環境問題基礎知識】 南極レポート（第３回：「昭和基地でのミッドウィンター」）【海外調査研究日誌】 『サマー・サイエンスキャンプ』実施報告【研究所行事紹介】 『ミニ博士』開催報告【研究所行事紹介】 新刊紹介 表彰 人事異動 ツルボの花【木漏れ日便り】 編集後記 国立環境研究所ニュース26巻4号 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->